未来洞察コンサルティング【東京/大阪】

仕事内容 当ポジションでは、「未来洞察」という方法論・考え方をベースに、新規事業領域の探索・事業構想策定・立ち上げの支援、また、長期ビジョン・戦略検討の支援を行います。 コンサルティングは、基本的に、ワークショップを中心としたスタイルにて提供します。

職務概要：未来デザイン・ラボのコンセプト・テーマ

• 新規事業領域の探索・事業構想策定・立ち上げの支援 参考） 新たな事業機会を見つける「未来洞察」の教科書
• 長期ビジョン・戦略検討の支援 参考）2030経営ビジョンのつくり方
• 企業内の「未来洞察機能・組織」の立ち上げ・再構築の支援 参考）不確実な未来に強い会社へ フォーサイト経営シンポジウム
• 人類学など、人文知と融合したコンサルティングの開発・提供 参考）「人類学」の知見を取り入れたコンサルティングモデルのサービス提供を開始 人類学の視点を取り入れた未来洞察プログラムの提供を開始 ～人の行動や感情にテクノロジーが与える影響を分析、魅力的な商品開発を支援～ ビジョン・目指す姿 未来洞察とは、ある事象について精緻な推測を行う“未来予測”とは異なり、「未来は１つに決まっていない」との前提に立ち、「起こりうる未来の姿を幅広く洞察することで、新たな可能性に気づく」ための考え方であり方法論です。 私たち、未来デザイン・ラボは、この未来洞察の考え方を、企業や行政、また、学生を中心とした一般生活者に広めることが、日本企業の閉そく感や、一市民としての生きづらさを解決するヒントになるのではないか、と考えています。 誰もがあたりまえに未来を洞察できるような社会、いわば、未来洞察を民主化することが、私たちのビジョンです。 魅力・やりがい 未来洞察手法という「型」を活用することでリードを獲得しつつ、クライアントの課題に応じて提案内容をアレンジすることで、自由度の高いプロジェクトマネジメントを実施することができます。実際に未来デザイン・ラボで働くメンバーのインタビュー（下記）もご参照下さい。 CROSS TALK 特集：未来デザイン・ラボ コンサルタント対談｜キャリア採用情報｜日本総合研究所 求める人物像
• これまでに触れたことがない領域の書籍や雑誌・論文・記事を読むことが好きな方
• クライアントの能力向上・クライアントへのスキル移転に関心がある方
• クライアントと/社内での雑談を楽しみ、雑談の中から新たな気づきを見出すことができる方
• 多様なステークホルダーとのコミュニティづくりに関心がある方。 応募要件

必須

（以下のいずれかの実務・事業経験がある方）

• 戦略系/会計事務所系コンサルティングファーム・シンクタンク、広告会社のご経験者。
• コンサルティングプロジェクトの提案経験（プロジェクトリーダーとして）

歓迎

• ワークショップ型コンサルティングプロジェクト、ワークショップのファシリテーター経験者。
• デザインシンキングの手法を用いたコンサルティングプロジェクトの経験者。
• 新規事業（イノベーション）や組織変革（トランスフォーメーション）に係るコンサルティング経験者。・行政・公共セクターへのプロジェクト提案経験
• 人類学等、人文知のバックグラウンドをお持ちの方

語学

海外案件に携わりたい方はビジネスレベルの英語力が必要

資格

なし

学歴

大学・大学院 アピールポイント

当社コンサルティング部門の４つの特徴

1.コンサルタントの自主性尊重が当社の最大の魅力 ①やりたいテーマをボトムアップ型で提案し、新しいグループ組織として立ち上げることができます。 ②常駐型案件がほぼ無く、関心の高い複数のテーマを掛け持ちながら能力を高められます。 ③グループを超えたクロスアサインに参加することによって、有機的に社内の専門家と協力し合う機会が持てます。

④若手であっても意欲と能力のある場合は、お客様から受注をする機会を提供されます。 ⑤やりたい仕事が変わった場合、自ら手を挙げて所属グループを変更出来る機会が年１回あります。 2.民間企業と官公庁を繋げる役割と仕組み 民と官の顧客別に分けない組織編制となっており、専門テーマごとに民と官の両者に関わることができます。

そのため、民と官を繋ぎ社会課題を解決するハブとしての役割を担うことができます。 3.活用価値の大きなＳＭＢＣグループ基盤 提案受注はコンサルタントが独自ルートで開拓している事例が多いです。 また、新規顧客開拓に向けてはSMBCグループの豊富な法人ネットワークを存分に活かすことが出来ます。

（なお当社システム部門は、SMBCグループ内の金融システムを一手に引き受けており、SMBCグループ外をお客様としていないため、コンサルティング部門との協業がほぼありません。 ） 4.やりたい仕事を続けやすい労働環境で離職率が低い 常駐型案件がほぼ無い事もあり、リモートワーク主体の裁量労働が定着しています。 自宅をメインにしてオフィス/シェアオフィスを併用する事で、効率的に働ける環境を自ら選択できます。

また、ライフイベントに応じた働き方の変化があっても、仕事を続けやすい環境があります。 その他 選考の過程で、コンプライアンスチェックを実施いたします